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副院長が携わった国際共同研究「LIBREXIA ACS」の結果が、医学誌NEJMに掲載されました

副院長が携わった国際共同研究「LIBREXIA ACS」の結果が、医学誌NEJMに掲載されました|足立区の内科・循環器内科・脳神経外科|心臓・脳・血管のしばはし内科

2026年11月17日

副院長が携わった国際共同研究「LIBREXIA ACS」の結果が、医学誌NEJMに掲載されました

患者さんとともに取り組んだ研究が、論文になりました

こんにちは。副院長の柴橋英次です。

私が所属施設で携わった国際共同研究「LIBREXIA ACS(リブレキシアACS)」の結果が、世界最高峰の医学誌の一つ『The New England Journal of Medicine(NEJM)』に掲載されました。

NEJMは、200年以上の歴史を持ち、世界中の医師や研究者に読まれている医学誌です。厳しい審査を経て、日々の診療や治療の進歩に関わる重要な研究が掲載されています。

施設責任者は当教室の教授が務め、私は当施設での実務責任者として研究に携わりました。また、研究に参加してくださった患者さんの診療も担当していました。

今回は、私も診療を通じて関わってきたこの研究について、どのような研究だったのか、そして何が分かったのかをお話ししたいと思います。

心筋梗塞のあとに、できることを増やせるか

心筋梗塞などの急性冠症候群を経験された患者さんでは、その後の再発を防ぐために、お薬による治療を続けることが大切です。

この研究では、標準的な抗血小板薬による治療に、血液の固まり方に関わる「第XIa因子」の働きを抑える薬ミルベキシアンを追加することで、心筋梗塞や脳梗塞などをさらに減らせるか、また出血のリスクはどうかを調べました。

2023年から2025年にかけて、世界44か国・893施設で、14,194人の患者さんが参加した大規模な臨床試験です。

担当医にも、どちらのお薬か分からない試験

この研究は、患者さんにも担当する医師にも、「ミルベキシアン」と、見た目が同じで有効成分を含まない「プラセボ」のどちらが割り当てられたか分からない、二重盲検という方法で行われました。お薬への期待や先入観が、評価に影響することをできるだけ避けるための仕組みです。

そのため、私自身も、担当する患者さんがどちらのお薬を服用されているかは分かりませんでした。なお、どちらのグループでも、必要な標準治療は継続されていました。

私自身が患者さんを担当した研究ということもあり、どのような結果が出るのか、とても楽しみにしていました。

今回の研究で分かったこと

今回の試験では、ミルベキシアンを追加しても、心血管疾患による死亡・心筋梗塞・脳梗塞を減らす効果は示されませんでした。途中の解析で有効性を示す見込みが乏しいと判断され、試験は早期に終了しました。

追跡期間の中央値は12.2か月で、これらの出来事が起こった患者さんの割合は、ミルベキシアン群で5.4%、プラセボ群で5.1%でした。統計学的に有意な差は認められませんでした。

主な安全性の評価項目とした、頭蓋内出血・視力に影響する眼内出血・致死的出血は、両群とも0.3%でした。一方、より軽度でも医療対応を要する出血は5.2%と4.5%で、薬を追加した群で数値上多くみられました。いずれも統計学的に有意な差はありませんでしたが、出血のリスクがないことを意味するものではありません。

新しい治療を調べる研究では、期待していた効果が得られないこともあります。そうした結果も、どの治療が患者さんの役に立つのかを見極めるための、大切な情報です。私自身、結果をきちんと受け止め、日々の診療につなげていくことが大切だと思っています。

研究での経験を、地域の診療にも

研究の結果は、参加してくださった患者さんお一人おひとりのご協力によって得られたものです。患者さんとご家族、そしてともに研究を支えた医療スタッフの皆さまに、心より感謝申し上げます。

これからも、こうした診療や研究での経験を、しばはし内科での診療に生かしていきたいと考えています。新しい情報を丁寧に読み解きながら、患者さん一人ひとりに合った治療を一緒に考えてまいります。

「今飲んでいるお薬には、どんな意味があるのだろう」「これからの治療について聞いてみたい」など、気になることがありましたら、診察の際に遠慮なくお話しください。

参考文献

Gibson CM, Steg PG, Bahit MC, et al.
Milvexian with Antiplatelet Therapy after Acute Coronary Syndrome Event.
N Engl J Med. 2026;395:1575–1584.
doi:10.1056/NEJMoa2608717.

2026年11月17日作成

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